知っておきたい！プロ選手の意外と知らない「お金」の話

2025年8月15日 2025年8月17日

オフィスセイス

皆さん、こんにちは！バスケットボール選手のキャリアサポーター、SEISのミツです。

プロバスケ選手の皆さんにとって、「年俸」は一年間の努力が数字になった、かけがえのないものですよね。

「プロになったんだから、これでお金に困ることはないだろう」

そう思っている方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、ちょっと待ってください。
実はその「年俸」が、そのままあなたの手元に残るわけではないことをご存知でしょうか？

「え、どういうこと？」「年俸から何が引かれているの？」

もしかしたら、そんな疑問を抱いたことがあるかもしれません。
プロの世界では、お金に関する知識、いわゆる「マネーリテラシー」が非常に重要になってきます。
残念ながら、プロ選手の中には、現役時代は高い年俸をもらっていたにもかかわらず、引退後に経済的な苦労を抱えてしまうケースが少なくありません。

今回は、プロ選手が知っておくべき「お金」の話について、分かりやすく、そして具体的に解説していきます。
これは決して難しい話ではありません。
あなたの未来を豊かにするために、今からできる「自己投資」だと考えてみてください。

【注意】 本記事で解説する税金や法律、資産形成に関する内容は、一般的な情報提供を目的としたものです。個別の状況や具体的な手続きについては、必ず税理士や弁護士、ファイナンシャルプランナーなどの専門家にご確認ください。私は専門家ではなく、選手のキャリアサポートという観点から、一般論を述べているに過ぎません。

１. 年俸から引かれる「見えないお金」の正体

プロ選手が受け取る年俸からは、以下のような「見えないお金」が差し引かれています。
これらを正しく理解することが、健全な家計管理の第一歩です。

① 税金

プロ選手の収入は、多くの場合、**「事業所得」**として扱われます。
そのため、年俸から所得税や住民税が差し引かれます。年俸が高ければ高いほど、税金の割合も大きくなります。

所得税: 1年間の所得に対してかかる税金です。日本では、所得が高いほど税率が高くなる「累進課税」が採用されています。
住民税: 居住している自治体に納める税金です。前年の所得に基づいて計算されます。
重要なポイント: 確定申告の義務: 個人事業主であるプロ選手は、原則として自分で「確定申告」を行い、税金を納める義務があります。この確定申告を行うことで、経費として認められるもの（例：トレーニング費、用具代、遠征費など）を計上し、税金を抑えることができる場合があります。この手続きを自分一人でやるのは、正直なところ、非常に大変です。だからこそ、税理士といった専門家や、私のようなエージェントがサポートする価値があるのです。

② 社会保険料

年俸からは、健康保険や年金といった社会保険料も差し引かれます。
これらの保険料は、病気や怪我、そして引退後の生活を支えるための重要な「セーフティネット」です。

健康保険: 病院での治療費などを保障してくれる制度です。怪我がつきもののプロ選手にとって、これは必須の備えと言えるでしょう。
国民年金・厚生年金: 将来、年金を受け取るための制度です。会社員のようにチームが社会保険に加入しているケースもあれば、個人事業主として自分で手続きをするケースもあります。
知っておきたいこと: 選手は「個人事業主」として自分で加入・支払いを行うケースが多いです。そのため、自分で制度を理解し、適切に手続きを行う必要があります。もし手続きを怠ると、将来受け取れる年金額が減ってしまったり、いざという時に補償が受けられなかったりするリスクがあります。

２. プロ選手だからこそ考えるべき「お金」を増やすための考え方

年俸から引かれるお金を理解したら、次は「お金をどう増やすか」というポジティブな側面に目を向けてみましょう。

① 「使うお金」と「貯めるお金」を明確に分ける

年俸をすべて自由に使ってしまうと、将来が不安になります。
まずは、収入を「今使うお金」と「将来のために貯めるお金」に明確に分ける習慣をつけましょう。

貯めるお金: 将来のセカンドキャリアや、引退後の生活資金として、毎月一定額を貯蓄する。銀行口座を「生活費」と「貯蓄用」で分けるだけでも、管理がずっと楽になります。
自己投資のお金: 自分のパフォーマンスを上げるためのトレーニング費や、資格取得のための勉強代などに使うお金です。これは「浪費」ではなく、未来の自分への投資です。ただし、これも予算を決めて計画的に行うことが大切です。

② 「資産形成」という視点を持つ

単に貯金するだけでなく、「お金にも働いてもらう」という視点を持つことが大切です。
特に、プロ選手として活躍できる期間は限られています。
現役中に資産形成の土台を築くことで、引退後の経済的な不安を大きく軽減できます。

NISAやiDeCo: 国が推奨している税制優遇制度を利用した資産形成です。少額からでも始められ、税金の面で優遇されるため、非常に効果的です。
不動産投資: 将来の家賃収入を確保するための手段です。現役中に不動産を取得し、引退後の安定した収入源とするケースも少なくありません。
プロの裏話: 選手の中には「サッカーだけやっていればいい」という人もいましたが、将来を真剣に考えている選手は、積極的にファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談していました。彼らは、プロとしての技術だけでなく、お金の知識という「最強の武器」も同時に手に入れていたのです。